がんと向き合う

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高田 由香 さん
(たかだ・ゆか)
静岡県立 静岡がんセンター
疾病管理センター よろず相談 社会福祉士
日本女子大学にて社会福祉学科を専攻。肢体不自由児療護施設、リハビリテーション病院、一般病院の勤務を経て、2003年より現職。「がんでつらい思いをする人をなくしたい」と、予防や検診を広める啓発活動にも力を入れている。リレー・フォー・ライフというがん患者支援活動にボランティアとして参加。
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●休職中の所得保障
Q.治療で会社を休職することになった場合、なんらかの保障はされるのでしょうか?

高田 「お仕事されていて在職中にがんの治療が始まった方ですと、だいたいお仕事をいったんお休みして、休職する方が多いと思います。その場合は通常、傷病手当金という形で、所得の保障にあたるものが受給できるようになります。それはその方の報酬日額のだいたい3分の2が今受給できるようになっています。もちろん全額ではないですが、それが受給できるのが最大1年6ヵ月までなのです。その間にもし退職になってしまったという場合でも、残りの受給期間があれば、治療が続いている限り、傷病手当金というのは退職後も、もらいつづけることができます。会社にお勤めしていた方であれば、そういう所得保障が受けられると思います。」

Q.病気を理由に会社から解雇を言い渡された場合、会社をやめざるをえないのでしょうか?

高田 「どうしても雇用関係の問題になってきますが、職場の中で職替えをすることで居場所が確保できるとか、あるいは時間を短縮して勤務するという形でもう一度仕事に復帰できる可能性があるとか、そういうことを、たとえば病院側でもお医者さんが証明をして、それを元に会社側と交渉していくということは、ありうるとは思います。

ただやはりそのときの社会情勢もあって、会社側で雇用の継続が難しい場合もどうしても出てくるかと思いますので、そういうときはやはり雇用関係の継続が難しいのか、もう道はないのかというところを根気強くお話し合いをもっていただくのが必要かなと思います。決してがんになったから泣き寝入りするのではなくて、きちんと治療が終われば復帰できる場合もあるわけですから、治療期間、回復の見込みを考慮してもらえるように、自分からもきちんと情報提供を会社側にしていくという努力も必要になるかと思います。」